代謝異常で起こる病気

　食事療法は、糖尿病治療の基本です。不十分な食事療法のもとでの薬物に依存した治療では、肥満などを助長し、糖尿病の血管合併症を予防できません。逆に、しっかりとした食事療法と運動療法を行うと、診断されてまもない2型糖尿病のかなりの人は薬物療法の必要もなく、血糖値を良好にコントロールできます。

　食事療法を実施すると、エネルギーの摂取量が減少するので、血糖値を下げるために必要なインスリンの量を減らすことができます。さらに、肥満も解消されてインスリンのはたらきをよくすることもできます。

食事のしかた

　食事療法の原則は、適正なエネルギー量とバランスのとれた栄養素配分です。糖尿病食は病人食ではなく健康食といえるものです。さらに、食事の回数・時間・配分エネルギーも重要で、なるべく3食均等に規則正しく摂食することが望ましい姿です。

　とくに朝食を抜いてエネルギー制限を行うことは、昼食、夕食の摂取量が増加し、その後の血糖値上昇、肥満を招きやすいのでよくありません。また、早食いもよくありません。食べすぎにつながりやすく、血糖値も上がりやすいからです。よくかんでゆっくり食べましょう。

エネルギー量

　1日の適正なエネルギー量は、年齢、性別、肥満度、身体活動量、合併症の有無などを参考に決められます。

　おおよそのエネルギー量は、患者さんの標準体重を算出し（肥満症を参照）、標準体重に身体活動量（表11）をかけて求めます。肥満の人や高齢者などは少なめに、成長期にある若年者などは多めにします。

　通常、エネルギー量は、男性では1400～2000kcal、女性では1200～1600kcalの範囲となり、極端に少ないわけではありません。

栄養素の配分

　栄養素の配分は、糖質（炭水化物）50～60％、たんぱく質20％以下、残りが脂質となります。この配分は、最近の日本食の配分とほぼ一致しており、そのため日本食は健康食として世界中から注目されています。

　全栄養素の半分強を炭水化物からとります。糖尿病だからといって、炭水化物を極端に制限するわけではないことに注意してください。なお、2013年の日本糖尿病学会の提言では、減量目的に炭水化物を極端に制限することは、その効果や長期的な安全性に関するエビデンスが不足しており、現時点ではすすめられないとされています。

　たんぱく質は、エネルギー量の20％までとします。腎障害のある人には、標準体重1kgあたり0.8g程度に制限することがすすめられています。

　脂質はエネルギーが高いので、とりすぎに注意して、植物性の比率を多くします。また、脂質の種類により血糖値や血中脂質値に及ぼす影響に違いはありますが、エネルギー量は同じであることに注意してください。

　食物繊維は、食べ物の消化吸収を遅らせたりするので血糖値、血中脂質値の上昇を改善させる効果があり、また便秘の改善にも有効ですから、多くとるようにします（野菜として300g以上が目標です）。

　塩分は、過剰に摂取すると血圧を上昇させたりするので適量とし（1日男性8g未満、女性7g未満）、高血圧や腎障害のある人は6g未満にします。

食品交換表

　適正な栄養バランスの食事療法を実践するためには、『糖尿病食事療法のための食品交換表』（日本糖尿病学会編、文光堂発行）を使用するのが便利です。

　食品交換表では、食品を栄養素の含まれる割合により、大きく「表1」から「表6」に分類し、各食品の1単位（80kcal）に相当する重量を示してあります（表12）。1日の摂取エネルギー量は単位で示されます。たとえば、指示エネルギー量が1600kcalの場合は、1単位は80kcalなので、1日20単位となります。食事の献立をつくるために、炭水化物の割合が60％、55％、50％の3段階に分けて配分例が示されています。食事に占める炭水化物の割合は、合併症の程度、肥満度、嗜好などにより、60％、55％、50％から主治医が選択します。食事療法を行う際は、「表1」から「表6」まで、それぞれ何単位をとるかが指示されます（表13）。

　合計単位によって摂取エネルギーが守られ、その単位配分が適切であれば栄養素配分も適切になります。さらに、同じ表の食品は栄養成分が似ており、互いに交換できるので、バラエティー豊かな食事をすることが可能になります。ビタミン、ミネラル、食物繊維の摂取不足を防ぐためにも、「表6」の食品を中心として、できるだけ多くの食品をとることが望まれます。なお、表1と表2はどちらも栄養素のほとんどは炭水化物ですが、表1に含まれる炭水化物の多くは多糖類であるでんぷんであるのに対して、表2に含まれる炭水化物の半分以上は単糖類である果糖であり、残りは単糖類であるブドウ糖と二糖類である砂糖です。でんぷんのほうがブドウ糖や砂糖よりも血糖は上がりにくく、果糖よりも中性脂肪になりにくいのです。そのため、主食としての炭水化物は表1の食品から摂取します。

　実際に食事療法を実践するためには、糖尿病教室を受講したり、病院での栄養指導を受けて、自宅で実際に食品を計量することが大切です。計量を繰り返すうちに目安量がわかってきます。

外食、中食

　最近は、外食やファストフード、あるいはコンビニエンスストア、スーパーなどの弁当・総菜（中食）で食事をすますことも多くなってきました。そのため、よりいっそうエネルギー量や栄養バランスに注意する必要があります。

　一般的に外食や中食はエネルギーが高く、脂質、炭水化物が過剰で野菜が足りない傾向にあるので、一部を食べ残してサラダを追加するなどの工夫が大切です。サラダには、エネルギーが高いマヨネーズや油を使ったドレッシングはつけないようにします。

甘いもの

　お菓子、ジャム、清涼飲料水、缶コーヒー、スポーツドリンクなどは砂糖や果糖ブドウ糖液糖（果糖とブドウ糖の混合液）を多く含み、血糖値や中性脂肪値が上昇するのでとらないようにします。せんべいなど、甘くないお菓子でも炭水化物が多いので注意しましょう。なお、「低カロリー（カロリーオフ、カロリーライト、カロリーひかえめなどと表示）」「低糖（微糖、糖分カットなどと表示）」として市販されている飲料は100mlあたり、それぞれエネルギー量20kcal以下、糖質2.5g以下が表示基準であるため、大量にとれば摂取エネルギーが増し、血糖値が上昇することに注意してください。

　果物はビタミン、ミネラル、食物繊維の補給によいのですが、とりすぎると含まれる果糖などにより中性脂肪が増加し肥満や脂肪肝の原因となるとともに、血糖値が上昇するので、1日に1単位程度（80kcal）とします。

　代用甘味料は、どうしても甘いものがほしい時に使用しますが、甘いものをとるという習慣を助長するので少量にとどめておいたほうがよいでしょう。また、代用甘味料の過剰摂取は、腸内細菌叢のバランスをくずし、糖尿病の悪化や肥満をまねくことも報告されています。

　空腹感が強い場合は、コンニャク、ところてん、海藻、昆布、タケノコ、キノコ類など、低カロリーの食品をとるとよいでしょう。

アルコール

　アルコール飲料は、つまみの摂取やアルコールによる食欲亢進作用によって食事療法が乱れる原因になるだけでなく、肥満、脂質異常症、肝障害、膵炎の原因ともなるので、原則的には制限し、合併症や肝障害のある人は禁酒するようにします。

　また、蒸留酒である焼酎やウイスキー、ブランデーには糖質はほとんど含まれず、日本酒やワイン、ビールは飲み過ぎなければ糖質の量は問題ないレベルですが、梅酒、果汁の入った酎ハイやカクテルに含まれている糖質には注意が必要です。さらに、アルコール自体は肝臓からのブドウ糖の産生を減らすので、インスリン注射などの薬物療法を行っている患者では、糖質を摂取しないでアルコール飲料のみを多飲すると低血糖をきたしやすいことにも注意が必要です。

健康食品・トクホ・栄養機能食品・機能性表示食品

　消費者の健康志向の高まりに伴い、健康食品の市場が拡大しています。糖尿病に関してもさまざまな「いわゆる健康食品」がその効果を喧伝していますが、その多くは有効性・安全性の科学的根拠に問題があり、時には含まれている違法な成分により、重大な健康被害を起こすこともあります。このような背景のもと、国は食品の安全性や有効性に関する基準を設け、「保健機能食品制度」を開始しています。機能表示ができる保健機能食品は、特定保健用食品、栄養機能食品、機能性表示食品の3種類に分類できます。

　特定保健用食品（通称トクホ）は「いわゆる健康食品」とは異なり、その有効性・安全性が消費者庁により認可された食品です。糖尿病の患者さんにとって気になりそうな「食後の血糖値の上昇を緩やかにする」などと「血糖値」に言及するトクホも少なくありません。しかしながら、トクホは糖尿病の患者さんを利用対象者としておらず、その効果もかなり限定的であり、一般的に高価であることなどにも注意する必要があります。

　また、栄養機能食品はビタミンやミネラルなどが対象で、含有量など国の規格基準を満たせば審査や届け出は必要なく、「カルシウムは、骨や歯の形成に必要な栄養素です」など、あらかじめ決められた健康効果を表示できます。3つ目の保健機能食品として、2015年4月に始まった制度にもとづく機能性表示食品は、科学的根拠を示した研究論文などを添えて消費者庁に届け出れば、国の審査なしで「内臓脂肪を減らす」など具体的な体の部位を挙げて健康効果を表示でき、トクホより申請の敷居が低いものの栄養機能食品より表示の自由度が増している食品です。

　健康食品・トクホなどに関しては消費者庁（http://www.caa.go.jp）や独立行政法人国立健康・栄養研究所のホームページ（http://hfnet.nih.go.jp/）にあるサイトも参照してください。

（国際医療福祉大学病院糖尿病内分泌代謝科 教授・部長　粟田卓也）

表11　身体活動量の目安

表12　食品分類表

>表13　摂取エネルギー（1日あたり）別の単位配分例（炭水化物の割合が60％の場合）